アルバイトの種類

アルバイトには短期のもの、長期のものなど様々な仕事があります。
アルバイトと聞いてまず思い浮かぶのは、コンビニやスーパー、ファミリーレストランなどシフトを組んで継続的に働くアルバイトでしょう。
まとまった給料を継続的に欲しい人に向いています。
店頭の貼り紙で募集していたり、雑誌、ネットなどで求人募集しています。

1日だけ、2・3日だけ働く短期のアルバイトもあります。
イベントや展示会の期間だけ働くものや、路上でのポケットティッシュや試供品を配るアルバイトなどが短期のアルバイトです。
空いた日にお小遣い程度に働きたい、という人に向いています。
また、短い期間のアルバイトなので経験がなくてもできるという点が特長です。
派遣業者に登録したり、雑誌やネットなどで求人募集があります。

夏休みや冬休みなど長期の休みの期間に行うアルバイトもあります。
スキー場などのリゾート地や温泉地などで住み込みで働くので、時間に余裕があり一定期間働けることが条件となります。
夏に海水浴場でアルバイトをして、休日に海で泳いだり、サーフィンやシュノーケルを楽しむことができる、というメリットもあります。
年末年始の郵便局でのアルバイトも冬休み期間の高校生や大学生に人気のアルバイトです。

様々なアルバイトがあるので、自分に合った働き口を探してみましょう。
アルバイトで社会勉強をし、新たな仲間と出会うことで成長することができるよう、仕事を頑張ってください。

電話のマナー

求人情報のチラシなどを見て気になるアルバイトが見つかったら、電話をかけて問い合わせたり、面接の申込みを行います。
電話で悪い印象を持たれないように基本的なマナーを知っておきましょう。
アルバイトの問い合わせだけでなく、社会人の一般常識として電話のマナーは身に付けておく必要があります。

まず、相手先の店や企業に問い合わせたいことは前もってメモして、電話する際に手元に置いてください。
また、仕事内容など問い合わせた内容をメモしたり、決定した面接の日時を忘れないためにメモ用紙と筆記用具は手元に用意しておきましょう。

レストランなどへ電話する場合は、昼間や夜の食事で混む時間帯には電話をかけないように心がけてください。
昼間は11:30～13:30頃、夜は17:00以降が込み合う時間帯です。
一般的な企業の場合は、朝仕事が始まる始業時間から30分くらいは忙しい時間帯です。
昼食時間では、担当者が食事に出かけて不在の可能性があります。
夜も営業時間外に電話をかけるのは控えてください。
求人募集広告に受付時間が明記してある場合は、その時間帯に電話をかけるのがマナーです。

携帯電話からかける場合は、電波の具合で声が聞き取りにくい場合があります。
必ず、電波状態を確かめて静かな場所で、落ち着いて話せる状態で電話をかけてください。

電話をとった人が採用に関してわかっているとは限りません。
必ず、担当者に代わってもらってください。
担当者不在の場合、いつかけ直したらよいかを確かめましょう。

アルバイトと税金 その1

アルバイトをするにあたって、アルバイト料に関係する税金についても知っておきましょう。
正社員でないから、アルバイトには税金はかからないと思っていませんか？
一定以上の報酬を得るとアルバイトでも税金を納めなければなりません。
また家族がアルバイトで一定以上の報酬を得ると、生計を維持している人の税金の額も変わってきます。

フリーターの場合を考えてみましょう。
パートやアルバイトの給与は給与所得の対象となります。
給与所得とは、収入から給与所得控除65万円を引いた金額のことです。
年間の給与所得が38万円以下の時には、基礎控除額が38万円なので所得税はかかりません。
基礎控除とは全ての人にあてはまるもので、所得が38万円以下なら税金を支払う必要はありません。
つまり、38万円＋給与所得控除65万円＝103万円で、年間103万円までの収入なら所得税はかからない、ということになります。

では、アルバイトをしている学生の場合はどうでしょうか。
この場合には勤労学生控除が利用できます。
勤労学生控除額は27万円です。
この控除は税金を納める対象者が学生の場合です。
学生を扶養している親が対象ではありません。
対象は給与所得が65万円以下、つまり収入全体が130万円(65万円＋給与所得控除65万円)以下の学生です。
年間収入130万円の学生の給与所得は65万円でさらに勤労学生控除の27万円を引くと38万円となります。
38万円までは基礎控除38万円があるので、所得税はかからなくなります。
ただし、給与所得38万円を超えているので親に扶養されている場合、自分には所得税はかからないものの、親の所得に対する扶養控除がなくなり親の税金は増えます。

アルバイトの他に収入がある場合など、対象にならない場合もあるのでわからない場合には税務署に尋ねてください。
求人募集を見て時給や日給が良いからと仕事を選ぶと、このように税金がかかる場合もあるのです。
求人を探す際には、時給などの報酬額だけでなく、その後にかかるお金についても配慮しておきましょう。

犯罪につながるアルバイト

短い時間で簡単に高収入を得るアルバイトの求人があれば、それに飛びつきたくなります。
しかし、簡単にできるアルバイトと称した悪質なアルバイト商法の被害に合わないように、仕事の内容についてしっかり説明を受けましょう。

携帯電話の契約や通帳を作るだけという話を信じて、契約した携帯電話や通帳をアルバイト元に渡して被害に合うという事件が発生しています。
携帯電話の契約では、契約してくるだけで、数万円の謝礼がある、通話料の負担はかからない、と言われます。
しかし、携帯電話の高額な使用料を請求されて被害を受けたことに気付くというものです。
契約者は自分自身ですので、高額な請求をされても支払い義務は契約者にあるため、このようなアルバイトの勧誘を受けても絶対に応じてはいけません。
この携帯電話や通帳が振り込め詐欺などに使われる危険性があり、犯罪に加担したとして契約者の責任が問われる可能性があります。
もし、このような被害に合ったことに気付いたらすぐに契約先の会社や銀行、そして警察に連絡してください。

また、消費者金融からお金を借りるだけ、というアルバイトもあります。
消費者金融で作ったカードと暗証番号を業者に渡すため、後日高額な請求を受けて被害に気付きます。
これもまた、業者ではなく契約者に支払い義務が生じます。
決して、自分の名で契約したものを渡してはいけません。

偽造した運転免許証で携帯電話契約や通帳をつくるというアルバイトもありますが、これは詐欺であり、立派な犯罪です。
インターネットの普及でこのような悪質な求人募集が多く行われています。
高額なアルバイト料に引かれて、このようなアルバイトに手を出さないように気をつけてください。